マレーシア不動産投資、売買、賃貸、内装、管理、運営に関して、日本式サービスを提供する専門会社で、マレーシア法人設立、運営サポート、税務コンサルティングも、TOMORROWは全力サポート致します。

マレーシア不動産投資、売買、賃貸、内装、管理の専門会社。

+603-2700-3989

お問合せ・ご予約
空間プロデュース
物件メンテナンス

不動産関連のお悩みから解放!

電話一本で、
TOMOちゃんが駆け付けします!

民泊運営

お問い合わせ受付中

いつでもお待ちしておりす。

マレーシア不動産所有の目的・利点

投資先としても、居住先としても魅力満載のマレーシアで不動産を所有すれば、下記に掲げた様々なメリットを享受できます。特に、数年後に竣工する先行販売物件を価格が安いうちに購入しておけば、竣工時点の価格水準や生活スタイルに応じて、売却・賃貸・セカンドハウス利用・移住のうちのいずれかを選択する等、現時点で目的を絞り切る必要がなく多用途に構えられるためお勧めです。また、歴史的な円高から、中長期的な円安へとトレンドが転換し始めている今は、為替差益を最大限に享受する上でチャンスといえます。
目覚ましい経済成長、人口増加が続く中、首都クアラルンプールの住宅価格指数はマレーシア全体を上回るペースで上昇しています。2020年までにクアラルンプール首都圏の居住人口は現在比65%増の1000万人にまで増加するとマレーシア政府は予想しており、こういった人口増加・都市集中化・不動産購入層拡大を背景に、首都圏に多くの住宅需要が生まれることが確実視されています。人口減少・不動産購入層減少によって不動産価格の値下がりが現実化している日本とは対照的な構図といえるでしょう。

人口増加などの実需拡大に加え、海外から投資マネーが続々と流入し始めているため、クアラルンプールでは中古物件でも大きく値下がりする可能性が低いだけでなく、立地や条件次第で値上がりする物件も多くあることから、景気減速や外部要因によって下落した局面は、長期的に見て押し目買いの好機と考えることもできます。
目覚ましい経済成長、人口増加が続く中、首都クアラルンプールの住宅価格指数はマレーシア全体を上回るペースで上昇しています。2020年までにクアラルンプール首都圏の居住人口は現在比65%増の1000万人にまで増加するとマレーシア政府は予想しており、こういった人口増加・都市集中化・不動産購入層拡大を背景に、首都圏に多くの住宅需要が生まれることが確実視されています。人口減少・不動産購入層減少によって不動産価格の値下がりが現実化している日本とは対照的な構図といえるでしょう。

人口増加などの実需拡大に加え、海外から投資マネーが続々と流入し始めているため、クアラルンプールでは中古物件でも大きく値下がりする可能性が低いだけでなく、立地や条件次第で値上がりする物件も多くあることから、景気減速や外部要因によって下落した局面は、長期的に見て押し目買いの好機と考えることもできます。
クアラルンプールでコンドミニアムを賃貸に出す場合の平均グロス利回りは4.5%(2016年)と、アジアの中でも比較的高く、安定したインカムゲインを誇っています。将来居住する予定であったり、いずれ売却してキャピタルゲインを狙う場合であっても、当面居住の予定がないのであれば当該期間中、購入物件を賃貸に出してインカムゲインを狙う方法が有効です。マレーシアでの賃貸契約は、日本の定期借地権のような制度であるため、立ち退き問題はほとんどありません。また、先行販売物件の中には、最長10年程度の家賃保証がセットされたものや、ホテルの部屋並みの内装・家具が付随する物件も存在します。
マレーシアはビザ不要で最大3ヶ月連続して滞在することが出来るため、海外生活を楽しむためのセカンドハウス、別荘としての利用価値が大変高いといえます。郊外には東南アジア有数のハブ空港で、アジア最大の格安航空会社エアアジアの拠点でもあるクアラルンプール国際空港があるため、クアラルンプールのコンドミニアムをアジア各国観光時の主たる滞在先として活用することも出来るでしょう。

子供に英語や国際的な文化を学ばせたい場合、インターナショナルスクールの学費や物価が日本などより格段に安いマレーシアに語学留学させるのは有効な方法ですが、マレーシアに滞在拠点があれば様々な支援がスムーズに行えます。会社や自身の海外オフィス・出張所としても活用できます。

また近年は、大震災、原発・放射能、財政破綻などといったリスクが悪化した際に、一時的に海外に避難したり、長期間滞在できる日本脱出先を確保しておこうとする動きが表面化してきています。実際、東日本大震災以降、日本のメディアでもマレーシアの不動産購入、不動産投資をテーマにした特集・記事が急増しています。通常時はレジャーに、仕事に活用しつつ、有事には避難先として活用できるマレーシア不動産は、資産を分散させるリスクヘッジの手段としても有益です。

抜群の住みやすさを誇り、物価は日本の約1/3で、地震や台風などといった天災もほぼ皆無で原発もない上、経済成長も著しく、相続税など税制面でも有利な点が多い親日国家マレーシアは、14年連続「住みたい国」世界No.1に選ばれる魅力満点の環境が整っているため、日本人がセカンドライフを謳歌する場所として大変適しています。不動産価格が高騰し、コンドミニアムの購入に億単位の費用が必要となるシンガポールや香港などと比較して、同レベルの高級物件を格安で購入できることも重要なポイントです。

マレーシア政府は国策として海外からの移住者の受け入れを推進しているため、外国人の長期滞在ビザ(有効期間10年)であるマレーシア・マイ・セカンドホーム(MM2H)が比較的簡単に取得できます。MM2Hを取得すれば最長10年間、年間何日でもクアラルンプールに滞在することが可能(滞在義務はない)となるほか、税制面などでのメリットを享受できます。
上部へスクロール